トップページ  サイトマップ
ホーム > 介護サービス紹介 > 居宅サービス 

居宅サービス

居宅サービスとは、自宅を中心に利用するサービスです。これらのサービスの中から利用者の希望に合うものを組み合わせて利用できます。
※施設などを利用するサービスは、利用料のほかに食費・居住費などがかかります。
介護事業者情報:サービスを実施している介護事業者を検索することができます。
訪問介護(ホームヘルプサービス)
ホームヘルパーが訪問し、身体の介護や家事援助などをします。
訪問入浴介護・介護予防訪問入浴介護
浴槽を積んだ入浴車などで自宅を訪問して入浴の介助をします。
訪問看護・介護予防訪問看護
看護師や保健師などが訪問し、療養の世話、診療の補助などをします。
訪問リハビリテーション・介護予防訪問リハビリテーション
理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が訪問し、リハビリ(機能回復訓練)をします。
居宅療養管理指導・介護予防居宅療養管理指導
医師、歯科医師、薬剤師、管理栄養士などが訪問し、療養上の管理・指導をします。
通所介護(デイサービス)
施設において食事・入浴などの介護サービスや機能訓練を日帰りで受けます。
通所リハビリテーション(デイケア)・介護予防通所リハビリテーション
老人保健施設や病院・診療所で、リハビリテーションなどを日帰りで受けます。
短期入所生活介護(ショートステイ)・介護予防短期入所生活介護
特別養護老人ホームなどに短期間入所して、食事、入浴、排泄などの介護サービスや機能訓練を受けます。
短期入所療養介護(ショートステイ)・介護予防短期入所療養介護
介護老人保健施設などに短期間入所して、医学的な管理のもとでの 機能訓練などを受けます。
福祉用具貸与・介護予防福祉用具貸与
車いすなど13種類の福祉用具の貸与を受けます。

次の13種類が貸し出しの対象となります。
原則、要支援1・2の方、要介護1の方は、@〜Cのみ利用できます。
Lは、要介護4・5の方のみ利用できます。(尿のみを自動的に吸引できるものは要支援1・2の方、要介護1〜3の方も利用できます)

@手すり(工事をともなわないもの)
Aスロープ(工事をともなわないもの)
B歩行器
C歩行補助つえ(松葉づえ、多点つえ等)
D車いす
E車いす付属品(クッション、電動補助装置等)
F特殊寝台
G特殊寝台付属品(サイドレール、マットレス、スライディングボード、入浴用でない介助用ベルト等)
H床ずれ防止用具
I体位変換器(起き上がり補助装置を含む)
J認知症老人徘徊感知機器(離床センサーを含む)
K移動用リフト(立ち上がり座いす、入浴用リフト、段差解消機、階段移動用リフトを含む)
L自動排せつ処理装置

月々の利用限度額の範囲内で、実際にかかった費用の1〜3割を自己負担します(商品の種類や事業者によって貸与価格は異なります。)。
商品ごとに貸与価格の上限が設定されており、事業者には下記(1)(2)が義務付けられています。
(1)機能や価格帯の異なる複数の商品を提示すること。
(2)商品の全国平均貸与価格とその事業者の貸与価格を説明すること。


福祉用具購入・介護予防福祉用具購入
入浴や排せつなどに使用する福祉用具を、都道府県の指定を受けた事業者から購入した場合、購入費の9〜7割を福祉用具購入費として支給します。
支給申請については、『福祉用具購入費の支給申請』をご覧ください。

保険給付の対象となる福祉用具は、次の5種類です。
●腰掛便座
●自動排せつ処理装置の交換可能部品
●入浴補助用具
 (入浴用いす・浴槽用手すり・浴槽内いす・入浴台・浴室内すのこ・浴槽内すのこ・入浴用介助ベルト)
●簡易浴槽
●移動用リフトのつり具の部分

年間10万円までが限度で、その1〜3割が自己負担です。(毎年4月1日から1年間)
※ 指定を受けていない事業者から購入した場合は、支給の対象になりませんのでご注意ください。
また、指定を受けた事業者でも、福祉用具専門相談員から福祉用具に関する専門的な知識に基づく助言などを直接受けられない「通信販売」「インターネット販売」等での購入は給付の対象となりませんのでご注意ください。
※ 同一の種類を購入した場合は支給の対象になりません。破損した場合等、特別な事情がある場合は、購入前にお問い合わせください。


住宅改修・介護予防住宅改修
事前の申請をしたうえで、手すりの取り付け等の住宅改修を行った場合、住宅改修にかかった費用の9〜7割を住宅改修費として支給します。
支給申請については、『住宅改修費の支給申請』をご覧ください。

保険給付の対象となる住宅改修は、次の6種類です。
●手すりの取り付け
●段差や傾斜の解消(付帯する工事として転落防止柵の設置)
●滑りにくい床材・移動しやすい床材への変更
●開き戸から引き戸等への扉の取り換え、扉の撤去
●和式から洋式への便器の取り換え
●その他これらの各工事に付帯して必要な工事

※ 屋外部分の改修工事も給付の対象となる場合があります。

利用限度額/20万円まで(原則1回限り)
※ 1回の改修で20万円を使い切らずに、数回に分けて使うこともできます。
※ 引っ越しをした場合や要介護度が著しく高くなった場合、再度支給を受けることができます。
※ 本人や家族などが改修を行ったときには、材料の購入費が対象となります。
※ 介護保険被保険者証に記載された住所での改修が対象となります。
※ 住宅の新築工事やリフォームは支給対象になりません。
※ 事前の申請が必要です。工事施工後の申請は対象となりませんのでご注意ください。


特定施設入居者生活介護・介護予防特定施設入居者生活介護
有料老人ホームなどで、食事、入浴などの介護や機能訓練などを受けます。
居宅介護支援・介護予防支援
  ケアマネジャーがケアプランを作成するほか、安心して介護サービスを利用できるよう支援します。
  ※要支援1・2の方は、熟年相談室(地域包括支援センター)の職員等が介護予防プランを作成するほか、安心して介護予防サービスを利用できるよう支援します。
  ※居宅サービスを利用するには、ケアプラン(介護予防プラン)の作成が必要です。
  ※ケアプラン(介護予防プラン)の作成および相談は無料です。(全額を介護保険で負担します。)

ページの上に戻る